現在では多様な働き方ができるようになり、複数の仕事を掛け持ちすることに興味がある人が増えています。複数の仕事を掛け持ちすると、収入が増えるだけではなく、仕事の幅や人脈が広がるメリットがあります。
しかし、兼業や副業という言葉をよく耳にするものの、具体的にどのような違いがあるかわからない人は多いのではないでしょうか。
本記事では、兼業と副業の違いやメリット、デメリットなど、兼業を始める前に知っておきたい情報を解説するため、ぜひ参考にしてください。
兼業とは？
「兼業」という言葉の定義はとくに定められていませんが、一般的には、本業以外にもほかの仕事を掛け持ちしていることをいいます。
「兼業」と似ている言葉には、「副業」と「ダブルワーク」があります。ここでは、それぞれ「兼業」とどのように違うのか解説します。
兼業と副業の違い
兼業と副業は、どちらも複数の仕事を掛け持ちすることであり、基本的に大きな違いはありません。ただし、厳密に分けて考えると、兼業と副業は仕事の比重や優先度が異なります。
兼業は、複数の仕事をそれぞれ同等に行い、収入もそれぞれ同等である状態をいいます。一方、メインで取り組んでいる本業がある場合、それを補う形で働いているサブの仕事を副業と呼んでいます。
兼業とダブルワークの違い
兼業とダブルワークも似ている印象がありますが、兼業は二つ以上の仕事を掛け持ちすること、ダブルワークは二つの仕事を掛け持ちすることをいいます。
ダブルワークは二つの仕事を同じ比重で行いますが、どちらも本業ではなく、アルバイトなどの雇用形態が多い傾向にあります。
兼業と副業のメリット・デメリット
兼業や副業をするときのメリットとデメリットを紹介します。複数の仕事を掛け持ちする前に、しっかり把握しておきましょう。
メリット
兼業や副業の主なメリットは、以下のとおりです。
| ・収入が増える ・スキルアップができる ・新しいことに挑戦できる ・新たな人脈ができる ・転職や起業の準備ができる |
兼業や副業をすると収入が増えるため、経済的な余裕を持つことができます。新しい仕事に挑戦することでスキルアップができるうえに、人脈が広がってさまざまな刺激や学びを得ることができるでしょう。
また、兼業や副業を通じて新しい職種の実務経験を積むことは、転職や起業の準備にもつながります。
デメリット
兼業や副業の主なデメリットには、以下のものがあります。
| ・労働時間が長くなる ・十分な休息やプライベートな時間が減りやすい ・雇用保険の適用外になる場合がある |
複数の仕事をすると労働時間が長くなり、その分自由に使える時間が減ります。休息やプライベートな時間が減ると、体力的にも精神的にもきつく感じることがあります。
また、兼業や副業の労働時間と日数が少ない場合は、雇用保険の適用外になる場合があるため注意が必要です。
兼業・副業が注目され始めた背景
兼業や副業をする人は年々増加しており、正社員やアルバイト、起業などさまざまな働き方があります。
兼業や副業は、終身雇用制度の廃止や景気変動、生活費の高騰など、収入面で不安がある人に注目されており、複数の収入源を持つことで経済的な安定につながります。
また、兼業や副業はキャリアアップのための手段としても注目されています。働き方の多様性やIT技術の進化によってリモートワークが可能になり、以前よりも兼業や副業に取り組みやすくなっています。
厚生労働省では、2018年1月に「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を策定しています。ガイドラインでは、副業や兼業に安心して取り組めるように、企業や労働者の対応方法についてくわしく示しています。
兼業・副業の始め方
兼業や副業を始めるにはさまざまな方法がありますが、基本的な流れは以下のとおりです。
| 1. 勤務先の就業規則を確認する 2. 兼業や副業をする目標を立てる 3. 仕事を選ぶ 4. 本業と両立できるか検討する 5. 必要な届け出をする |
まず、勤務先の就業規則を確認して、兼業や副業を許可しているかを確かめましょう。仮に同僚が兼業や副業をしていても、必ず自分の目で規則を確認することでトラブルを避けることができます。
次に、収入を効率よく増やしたい、スキルアップしたいなど、兼業や副業をする目標を立てます。
そして、立てた目標が達成できるような仕事を選びます。兼業や副業は本業と両立できる仕事を選ぶことが大切ですが、両立できるか不安な場合は、シフトの融通が利きやすいスキマバイトから始めると無理なく続けられます。
兼業や副業を始めるとき、勤務先へは企業ごとに定められた書類を、フリーランスとして働く場合は税務署に「開業届」や「青色申告承認申請書」などを、必要に応じて届け出ましょう。
兼業・副業をするときの注意点
兼業や副業をするときに、注意すべきポイントを紹介します。
就業規則を確認して、必要であれば許可を取る
企業の就業規則では、兼業や副業に関する規定を設けているところがあります。事前に就業規則を確認して、上司などに相談し、必要に応じて許可を取りましょう。副業を禁止している企業や、許可制をとっている企業の場合、無許可で兼業や副業を始めると、最悪の場合解雇の対象となる可能性もあります。
秘密保持義務などを遵守する
従業員は、勤務先に対して秘密保持義務、職務専念義務、競業避止義務を遵守しなければなりません。
秘密保持義務とは、従業員が業務中に知り得た勤務先の情報を、第三者に漏らしてはならない義務です。また、従業員には職務専念義務として、勤務時間中は本業に専念する義務があります。
そして、兼業や副業の仕事を選ぶときは、競業避止義務にも注意が必要です。競業避止義務とは、勤務先が競合する企業で働くことや、勤務先と競合するビジネスを立ち上げることをしてはならない義務のことをいいます。
兼業や副業をするときは、これらのルールを守ることが大切です。
働き過ぎに注意する
複数の仕事を掛け持ちするときは、働き過ぎに注意しましょう。労働基準法では、1日に8時間、1週間に40時間をこえて労働してはならないとしています。この時間は、本業や兼業など、すべての労働時間を合計して計算します。
働き過ぎて疲れがのこると、仕事や生活に支障が出ることがあります。適度な休息を取り、きちんと体調管理しましょう。
仕事内容を十分に確認する
兼業や副業に関する詐欺が流行しているため、仕事を探すときは十分に確認しましょう。
詐欺の手口には、以下のような例があります。
| ・内職に必要だと偽って高額な商品を購入させる ・仕事を始める前に高額な登録料を請求する ・高額な情報商材を購入させる ・犯罪行為に加担する「闇バイト」をさせる |
短時間で簡単に高収入が得られるという言葉は魅力的ですが、闇バイトの可能性もあります。以下の記事で闇バイトについてくわしく解説しているため、仕事を探す前にぜひご覧ください。
関連記事「【闇バイトにご注意を！】犯罪に巻き込まれないように知っておきたいポイントを解説」
住民税や確定申告の手続きをする
兼業や副業で所得を得たら、確定申告をする必要があります。給与所得者の場合、兼業や副業で20万円をこえる所得を得たら確定申告が必要です。ただし、20万円以下の所得でも住民税の申告はする必要があります。
住民税の金額は前年度の所得によって決まるため、住民税の金額で副業の事実や副業の収入が判明する場合があるため注意しましょう。
兼業や副業をするなら「タイミー」のスキマバイトがおすすめ！
複数の仕事を掛け持ちする場合、仕事に慣れるまではスケジュール管理や体調管理が大変です。スキマ時間に働けるアルバイトから始めて、少しずつ慣れて行くことをおすすめします。
兼業や副業の仕事を探すときは、単発のアルバイトが充実している「タイミー」のアプリをぜひご利用ください。
例えば、シフトの融通が利きやすいアルバイトがしたい人にはコンビニや飲食店、スキルアップを目指したい人にはオフィスワーク、すでに持っている経験や資格を活かしたい人には保育補助や介護など、「タイミー」なら自分の希望に合った職種が見つかるでしょう。
まとめ
近年、兼業や副業は注目されており、挑戦する人が増えています。兼業や副業を始めるときは勤務先の就業規則を確認し、必要な届け出を出してから始めることが大切です。
兼業や副業を始めるハードルが高いと感じる人は、スキマバイトが探せる「タイミー」のアプリで気軽に始めてみましょう。勤務終了後に報酬が確定すれば、即時振り込みにも対応しているのが嬉しいポイントです（※）。
兼業や副業の仕事を探すときは、ぜひ「タイミー」のアプリをご利用ください。
（※）下記に該当する場合は、振込申請後からお受け取りまでに時間がかかることがございます。
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