求人媒体を選ぶときのポイントは？各媒体の特徴や費用相場も解説

こんにちは。スキマバイト募集サービス「タイミー」ライターチームです。

採用活動をするうえで、求人媒体の活用は必須です。求人媒体を効率的かつ効果的に利用するには、各媒体の特徴や注意点などを把握する必要があります。この記事では、企業の採用担当者に向けて、求人媒体の種類とそれぞれの媒体の特徴や選ぶときのポイント、対象別・おすすめの媒体を紹介します。ぜひ参考にしてください。

求人媒体とは

求人媒体とは、企業が募集する求人の情報を掲載するための媒体を意味します。求人媒体には、さまざまな種類があり、求人広告サイトや人材紹介サービス、ハローワークなどが代表的です。なかでも、求人広告サイトを利用する企業が多く、人気の媒体といえます。

求人媒体の種類

求人媒体の具体的な種類や仕組み、最近の傾向などを以下で解説します。

求人広告（Web媒体）

Web媒体の求人広告は、Web上に企業の求人情報を記載した広告を掲載できる求人サイトです。Web上で求人を検索している求職者や転職者をターゲットにしています。求人媒体は数多くあり、企業は採用目的にあわせて掲載する媒体を使い分ける傾向にあります。

求人広告（紙媒体）

紙媒体の求人広告は、エリア別に発行されている求人情報に特化したフリーペーパーです。インターネットが主流になる前から活用されています。媒体ごとに読者が異なるため、募集する人材にあわせた使い分けが必要です。

オウンドメディア（自社サイト）

自社サイトに採用情報ページを設置すれば、募集中の求人情報を掲載できます。企業研究の際に、企業のホームページに目を通している求職者も多いです。採用情報だけでなく、仕事のやりがいや職場環境などの情報を掲載し、自社の魅力をアピールする企業もあります。

SNS（ソーシャルリクルーティング）

20代などの若年層の人材を募集する際は、SNSが活用される傾向にあります。求職者のアカウントをフォローする、投稿にコメントするなどの直接的なアプローチも可能です。SNSは、企業の採用情報を発信するだけでなく、自社への好感度アップも狙えます。

人材紹介

人材紹介会社に登録し、人材を紹介してもらう方法もあります。登録者の中から条件にあった人材を紹介してもらう以外に、ハイクラスの人材をヘッドハンティングしてもらうことも可能です。登録者の中から人材を紹介してもらう一般紹介・登録型の利用が主流です。

人材派遣

人材派遣は、人材派遣会社と雇用関係にある人材を企業に派遣する方法です。人材派遣の活用例として、繁忙期などの期間限定の人材派遣や、契約社員・正社員での雇用を前提にした人材派遣などがあります。業務上で必要な資格やスキルを持つ人材を探したい場合に有効です。

ハローワーク

ハローワークは、各都道府県の労働局が運営する公共職業安定所です。無料で求人情報を掲載できます。ただし、ハイクラス人材や即戦力になる高度なスキルを持つ人材を探す方法としては、不向きです。

イベント・説明会

求職者が多数集まるイベントや説明会への参加も一つの方法です。さまざまな業界や業種の企業がブースを設けるため、多くの求職者が集まりやすいです。

求人媒体を選ぶ際のポイント

求人媒体を選ぶ際の主なポイントとしてコスト面と採用対象に関するものがあります。それぞれについて詳しく解説します。

コスト

採用活動をしていくには、一定のコストが必要です。一般的な採用コストは、新卒採用が50万円程度で、中途採用が60万円程度です。求人媒体を利用する際にかかる費用は、ハローワークといった完全無料の求人媒体であれば無料で掲載できます。有料の求人広告を活用する場合は、4週間で20万円以上のコストがかかるため、予算や規模にあわせて適切な媒体を選びましょう。

採用対象

求人媒体ごとにユーザー層が異なるため、採用したいターゲットにあわせて媒体を選ぶ必要があります。たとえば、求人情報誌は、若年層の10代から30代までの人材を獲得したい場合に有効です。求人媒体を選ぶ際は、採用したい人材にあったものを検討しましょう。また、無料Web媒体の求人広告で反応を確認してから、有料の求人媒体を選ぶ方法もおすすめです。

求人広告（Web媒体）の特徴

求人広告（Web媒体）の主な特徴やメリット、注意点などを解説します。

特徴・メリット

求人広告（Web媒体）は利用する求職者が多いため、企業が求人広告を掲載すれば効率的なアプローチができます。また、求人情報の詳細を求職者に伝えられます。特定の雇用形態や職種に特化しているWebサイトを活用すれば、獲得したい人材に訴求しやすいです。

注意点

求人広告（Web媒体）の求人数は非常に多く、掲載しても新着の求人広告に埋もれやすいため注意が必要です。また、求人広告サイトを通じて応募者とのやりとりや、面接などのスケジュール調整が煩雑になりやすい傾向にあります。一般的に、掲載課金型のサイトが多く、利用料の目安は2～40万円と掲載枠の大きさによって異なります。

こんな場合におすすめ

求人広告（Web媒体）は、できるだけ採用コストを抑えたい企業におすすめです。また、若年層の人材を採用したい場合や、自社に興味のある求職者を短期間で集めたい場合に有効です。

求人広告（紙媒体）の特徴

求人広告（紙媒体）の特徴・メリットなどを解説します。

特徴・メリット

求人広告（紙媒体）には、求人情報誌（フリーペーパー）や新聞の折込チラシなどがあります。各地域で発行されており、特定のエリアにターゲットを絞った募集も可能です。Web媒体に比べて、年齢層の高い求職者にアプローチできます。

注意点

Web媒体と比較した場合、紙媒体のほうが掲載できる情報量は少ないケースが多いです。また、発行してしまうと修正ができないため、誤情報が多いと採用後にトラブルになる可能性があります。掲載料は、配布するエリアや求人広告を掲載する枠の大きさ、掲載期間などで変わります。予算内に抑えたい場合は、事前に掲載料を確認しておきましょう。

こんな場合におすすめ

求人広告（紙媒体）は、特定のエリアの人材を採用したいケースにおすすめです。特に、シニアなどの年齢層の高い求職者にアピールしたい場合に向いています。

オウンドメディア（自社サイト）の特徴

オウンドメディア（自社サイト）について解説します。

特徴・メリット

オウンドメディア（自社サイト）は、中長期的な視点でみるとコストを抑えられる可能性があります。掲載情報に制限がないため自社の魅力をアピールでき、必要な人材の獲得が期待できます。

注意点

オウンドメディア（自社サイト）を最初から構築する場合は、時間やコストがかかります。リリース後は、定期的なコンテンツの作成・更新、効果分析などの作業が発生します。一般的に、シンプルな構成にする場合は、30万円前後のコストが必要です。さらに、自社の魅力をアピールする動画などを挿入できるWebサイトにする場合は、100～300万円程度のコストがかかる可能性があります。

こんな場合におすすめ

オウンドメディア（自社サイト）は、中長期における採用コストをできるだけ抑えたい企業におすすめです。また、求職者に自社への理解を深めてもらいたい場合や、優秀な応募者を増やして採用後のミスマッチを減らしたい場合に有効です。

人材紹介の特徴

人材紹介の主な特徴やメリットなどを解説します。

特徴・メリット

人材紹介を活用した場合、自社が求めるスキルや経験などの要件にあう人材を提案してもらえます。また、求職者とのやりとりや調整の負担を減らせるため、効率よく採用活動ができます。

注意点

人材紹介は、他の求人媒体に比べてサービスが広範囲にわたるため、コストが高くなりやすいです。人材紹介会社の不得意な業界・業種や、人材が少ないエリアなどの条件を提示した場合、応募者数が担保されない可能性があります。また、採用活動の大部分を任せるため、自社内でノウハウを蓄積できません。さらに、採用時の契約で交わした年収の30～35％程度の手数料が発生します。

こんな場合におすすめ

人材紹介は、自社の即戦力になる人材や専門知識を持つ人材を確保したいケースに有効です。また、採用活動にかけられる時間や人材が不足している場合の利用もおすすめです。

人材派遣の特徴

人材派遣の特徴やメリットなどを解説します。

特徴・メリット

人材派遣を利用した場合、早期で必要な人材を確保できます。また、繁忙期などの人手が不足する時期に限定して人材を派遣してもらうことも可能です。必要な期間・人数を確保できるため、コストを抑えられます。

注意点

人材派遣では、契約で決められた業務内容、就業時間を守る必要があります。企業が派遣された人材の継続を希望しても、叶わないケースも珍しくありません。人材派遣にかかる費用は、派遣された人材の給与や交通費、派遣会社への手数料などが含まれます。就業条件によって、相場より高くなるケースもあるため注意が必要です。

こんな場合におすすめ

人材派遣は、繁忙期などの期間限定の利用や、特定の業務に絞った人材を確保したいケースに有効です。また、採用活動にかかる時間やコストをできるだけ抑えたい場合におすすめです。

採用対象別・おすすめの求人媒体

採用したいターゲットによって、おすすめの求人媒体は異なります。たとえば、新卒採用を検討しているなら、若年層や新卒者にアピールできるWeb媒体の求人広告がおすすめです。

中途採用でも、Web媒体の求人広告も効果的で、ほかにも即戦力になる人材の中から選考できる人材紹介も活用しましょう。パート・アルバイトの採用であれば、Web・紙媒体のどちらも向いています。

まとめ

求人媒体を活用する場合は、ターゲットが集まりやすい媒体を利用しましょう。また、媒体によって手数料や掲載料などがかかるため、まずは無料の求人広告（Web媒体）で様子をみることをおすすめします。

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